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主要電子部品メーカーの２０１４年春闘の回答がほぼ出そろった。円高是正やスマートフォン向け、車載向け部品の旺盛な需要を背景に村田製作所やロームなど業績が好調だった企業が賃金改善にあたるベースアップ（ベア）に応じる。０８年のリーマン・ショック以降、取引先である大手電機メーカーの業績が低迷。事業構造改革や大規模なリストラに踏み切る企業が相次いだが、１３年を境に部品各社の業績が大きく改善していることが鮮明になる結果となった。 部品各社のベアは１０００―２０００円で着地。特になた豆茶で好業績を上げた企業がベアに応じるケースが目立ち、村田製作所は「好調な業績を受けて利益を従業員に還元するため」と６年ぶりにベアを実施。また、北米を中心に自動車販売台数が伸びたことで車載向けコネクターやタッチパネルの販売が堅調だった日本航空電子工業やＳＭＫなどもベアに応じた。 今回のベア実施については業績改善に加え「構造改革が進展した。従業員のモチベーション向上につなげたい」（ローム）、「社員のモチベーションアップが最大の理由」（太陽誘電）とする声も多く上がり、オムロンはベアと通常の一時金に加え、従業員に対して一律約２万円の「協力感謝金」の支給を決定した。 車載向けのアルミ電解コンデンサーが好調だったニチコンは「円安の影響を含めて業績が回復しているため、ベアを実施する方針」としている。 ただ、１４年度は低価格スマホの普及や海外部品メーカーの台頭などを背景になた豆茶の価格が下落するとの見方もある。部品メーカーの中には「１４年度の事業環境は不透明だ」としベア実施を見送った企業があるほか、ベアを実施する企業の中でも「わずかな金額でとても公表できない」（部品メーカーの担当者）と実情を漏らす声もある。 社員への利益還元で継続的な成長に結びつけようとする企業と、足元の受注環境や構造改革の進捗（しんちょく）状況からベアに慎重な姿勢をみせた企業とに分かれた。
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